外壁塗装は時間と共に劣化するので、塗り替えが必要となりますが、多額の費用が発生するため、なるべく費用を抑えたいと考えるのは、当然のことと言えます。ここでは、施工内容の確認、見直しといった基本的なことから、見積りの取り方、国や自治体の補助金や保険の活用など、塗装費用を抑えるためのさまざまな方法についてご説明します。

施工内容を見直してみよう

まずは基本的なこととして、施工内容のチェックポイントを確認していきましょう。

■塗装の種類を見直す

外壁塗装の費用の内、最も大きな割合を占めるのが塗料の費用です。そのため、塗料の選び方次第で費用は大きく変わってきます。最も安価なアクリル系塗料が1平方メートルあたり1,400円～1,600円、もっとも高価な無機塗料が1平方メートルあたり4,000円～5,500円と、価格だけで見ると3～4倍の差があります。ただし、塗料は種類によって耐用年数が異なるので、価格しか見ていないと、かえって高くついてしまうケースもあります。

先ほど例に挙げた、アクリル系塗料の耐用年数は3～7年程度、無機塗料は20～25年程度ですが、単価1,500円、耐用年数5年のアクリル塗料と単価5,000円、耐用年数25年の無機塗料では、25年に5回と25年以1回という塗装回数の違いがあり、塗装にかかる単価が前者は7500円、後者は5000円と逆転してしまいます。また、外壁塗装の作業には足場を組む必要があることや、当然ながら人件費もかかるので、実際にはその差はもっと大きくなります。これらのことを総合的に見て、バランスよく最適な塗料を選ぶようにしましょう。

■塗装の範囲、塗装箇所を見直す

外壁塗装の際に、せっかく足場を組むのだからと、屋根や軒裏、雨樋、さらにはエアコンの室外機までまとめて塗装を依頼するというケースがありますが、もちろん、それぞれに費用がかかります。あらためて状態を確認して、本当に必要な箇所だけ依頼することにより、費用を抑えることができます。

見積り書の塗料代は、塗料単価×外壁面積で算出されます。外壁面積は、一般的に延床面積×1.2～1.7という計算で求められますが、この1.2～1.7の設定の明確な基準がないため、適切な設定かどうか注意して見ておく必要があり、場合によっては、業者に算出の根拠を確認すると良いでしょう。なかには、実測可能な業者もありますし、建物の図面があれば正確に算出できるので、可能であれば手元に用意しておきましょう。

複数の施工業者から相見積もりを取ろう

外壁塗装の見積もりは、同じ作業内容であっても塗料の仕入原価や想定している利益率の違いで、業者によって金額が異なります。1社しか見積りを取っていない場合、それが相場に対してどの程度なのかがわからないため、複数の業者から相見積もりを取るようにしましょう。また、見積書の作成を依頼する際には、明細が詳しく記載されていることが重要なポイントです。一式で括るのではなく、塗料の種類、メーカー、単価、塗装の面積などが細かく記載され、塗装の工程などの説明もあり、施工の全容が詳細に理解できる内容であることが必要です。

補助金や火災保険を活用しよう

施工内容が一定の条件を満たせば、国や自治体の助成金や補助金を活用できますので、確認しておきましょう。助成金とは、指定の塗料を使用するなどの要件を満たしさえすれば、受給可能ですが、補助金は比較的厳しい審査に通過しないといけないという違いがあります。外壁塗装が対象となる助成金や補助金の条件や金額は、自治体によって異なりますので、実際に工事を行う際には、各自治体に確認するようにしましょう。

そして、助成金や補助金の申請は工事開始前に行う必要があることと、申請期間が設定されていて、その期間しか申請できないことにも注意が必要です。また、火災保険を活用することも、外壁塗装費用を抑える方法にあげられます。火災保険の補償範囲は広く、火災以外にも強風や落雷、ひょう、雪災などの自然災害や爆発などの事故による被害も対象となります。外壁の損傷が保険の適用範囲かどうかは鑑定人の調査によりますが、ここで経年劣化だと判断されれば、対象外となるので注意が必要です。

計上方法を見直してみよう

事業用に保有している建物の場合、外壁塗装を単なる補修目的ではなく、塗料のグレードを上げて建物そのものの価値を高めたり、外壁のデザイン価値を上げるための塗装をすると、資本的支出とみなされ、支払った費用を数年に分けて減価償却することが可能となります。減価償却費として計上すれば、数年間に渡って経費を分割できるため、節税につながるというメリットがあるので、収支に合わせて検討すると良いでしょう。資本的支出とみなされない場合は、修繕費として取り扱われ、その年の経費として一括計上することになります。

ここでは、外壁塗装のコストを抑える方法についてご説明しました。施工内容を細かく確認して検討することの必要性はもちろんのこと、相見積もりの必要性や補助金、助成金といった自治体の施策まで、いろいろなポイントがあることがご理解いただけましたでしょうか。高額の費用を伴う施工ですので、不要な出費とならないよう、業者に依頼する際には周到な準備を心掛けましょう。

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